建物関係の調査

建物関係の調査にあたり、特に賃貸借を前提とした建物の場合には、不動産の投資予定額と、その不動産の取得後に得られる賃料、そして建物のランニングコストなどを総合的に検討しなければなりません。

そのためには、現在、その建物にどのようなテナントが入居しており、将来にわたり、そのテナントが居続ける可能性はあるのか、そのテナントから現在得られている家賃や過去の家賃改定の経緯と賃貸借契約関係との関係はどうか、さらには、その建物の維持管理・修繕の状態と、それに必要な諸経費は妥当な水準にあるか、などを検討します。

このような検討を行うことにより、場合によっては、不動産取得後に、建物の維持管理・修繕の状態を改善することで、投資効率の低かった不動産が、投資効率の高い不動産に生まれ変わる可能性があります。

不動産のデューデリのうち、建物関係の調査（テナント関係の調査を含む）は、直接投資利回りに影響を及ぼす意味においても重要です。建物の物的状態のみならず、テナントや賃貸借契約の内容の妥当性の検討、さらには、将来における賃料や維持管理、修繕費などの将来予測をも行わなければならないことから、建物関係の調査は、どちらかといえば、土地の調査よりも難しい側面があります。